NISSHIN OilliO "植物のチカラ"

Guideline Content Index ガイドライン対照表

GRIスタンダード対照表
SASBガイドライン対照表

マテリアリティごとの取り組みテーマとGRIスタンダード

102:一般開示項目

GRI 102：一般開示事項 2016

GRI1：基礎

利用に関する声明 日清オイリオグループ株式会社は、2023年4月1日から2024年3月31日の期間について、GRIスタンダードに準拠した報告を行っています。
利用したGRI 1 GRI 1： 基礎 2021
該当するGRIセクター別スタンダード 今後、該当するセクター別スタンダードが公表され次第、準拠いたします。

GRI 2: 一般開示事項 2021

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
2-1 組織の詳細 ○現在の姿（P3-4）
○会社情報（P85） 		○表紙 ○表紙 ○会社概要
○拠点一覧
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 ○会社情報（P85） 　 ○【関係会社の状況】（P8-9） 　
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 ○報告対象期間（P2）
○発行サイクルは、年一回
○お問い合わせ先（裏表紙）		 ○編集方針（P1）
○前回発行は、2023年9月		 　 　
2-4 情報の修正・訂正記述 　 該当なし 　 　
2-5 外部保証 　 【省略の理由】
全体では外部保証は取得していませんが、環境データの一部で第三者審査を実施しています。		 　 　
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 ○現在の姿（P3-4）
○中期経営計画「Value Up +」について（P25-28）
○事業戦略（P35-38）
○財務・非財務ハイライト（P83-84）
○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60） 		○会社概要（P2） ○3 【事業の内容】（P6）
○【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】（P12）
○1 【主要な経営指標等の推移】（P2-3） 		○会社概要
○拠点一覧
○事業紹介
○信頼でつながるサプライチェーン
2-7 従業員 　 ○雇用の状況（P13） ○従業員の状況（P10-11） ○人材マネジメント
2-8 従業員以外の労働者 　 　 ○従業員の状況（P10-11） 　
2-9 ガバナンス構造と構成 ○経営体制（P65-66）
○取締役会・監査役の専門性と多様性（P66）
○コーポレートガバナンス（P71）
○コーポレートガバナンスの概要（P71）
○取締役会・監査役のスキルマトリックス（P72） 		○ガバナンスの構成（P28-30） ○（1）【コーポレート・ガバナンスの概要】（P60-68）
○（2）【役員の状況】（P69-74） 		○役員一覧
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 ○役員の指名・選任（P77） 　 ○② 企業統治の体制の概要及び当該体制を採用する理由（P60-62） ○コーポレート・ガバナンス：コーポレート・ガバナンス体制
2-11 最高ガバナンス機関の議長 ○コーポレートガバナンスの概要（P71） 　 ○② 企業統治の体制の概要及び当該体制を採用する理由（P60-62） 　
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 ○目指す姿の実現に向けた重点領域（マテリアリティ）の特定とガバナンス（P43-44）
○実効性向上に向けた2023年度取締役会の取り組み（P73）
○リスクマネジメント（P79） 		　 ○(a) 内部統制システムの整備の状況（P63）
○(b) リスク管理体制の整備の状況（P63）
 ○コーポレート・ガバナンス：コーポレート・ガバナンス体制
○リスクマネジメント
○取締役会の実効性についての分析・評価
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 ○CSV目標達成に向けたガバナンス体制（P44）
○コーポレートガバナンス体制図（P71）
 　 ○(1)【コーポレート・ガバナンスの概要】（P60-68） ○サステナビリティ
○環境マネジメント推進体制
○品質方針・品質保証体制
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 ○目指す姿の実現に向けた重点領域（マテリアリティ）の特定とガバナンス（P43-44）
○CSV目標達成に向けたガバナンス体制（P44）
○コーポレート・ガバナンスの概要（P71）
○実効性向上に向けた2023年度取締役会の取り組み（P73） 		　 ○② 企業統治の体制の概要及び当該体制を採用する理由（P60-62）
○(a) 内部統制システムの整備の状況（P63） 		○取締役会の実効性についての分析・評価
2-15 利益相反 ○政策保有株式に関する取り組み（P77） 　 ○② 社外役員の状況（P73-74） ○【コーポレート・ガバナンスに関する報告書】＜原則１－７＞（関連当事者間の取引）
2-16 重大な懸念事項の伝達 ○コーポレートガバナンス体制図（P71）
○リスクマネジメント体制（P79） 		　 ○（1）【コーポレート・ガバナンスの概要】（P60-68） ○コーポレート・ガバナンス：コーポレート・ガバナンス体制
○リスクマネジメント
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 ○実効性向上に向けた2023年度取締役会の取り組み（P73） 　 　 ○取締役会の実効性についての分析・評価
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 ○2023年度取締役会実効性評価の実施内容（P73）
○評価結果/さらなる実効性向上に向けた取り組み（P74） 		　 　 ○【コーポレート・ガバナンスに関する報告書】＜補充原則４－１１－３＞（取締役会の実効性についての分析・評価）
○取締役会の実効性についての分析・評価
2-19 報酬方針 ○役員報酬制度（P75-76） ○(4) 【役員の報酬等】（P82-84） ○【コーポレート・ガバナンスに関する報告書】取締役関係 補足説明
2-20 報酬の決定プロセス ○役員報酬制度（P75-76） 　 ○(d) 報酬の決定プロセス（P84） ○【コーポレート・ガバナンスに関する報告書】報酬の額又はその算定方法の決定方針の開示内容
2-21 年間報酬総額の比率 ○役員報酬制度（P75-76） ○役員報酬（P30-31） ○(2) 提出会社の状況（P10）
○② 役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数（P84） 		　
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 ○社長メッセージ（P5-10） 　 　 ○トップメッセージ
2-23 方針声明 ○TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）、TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）提言への対応（P50-52）
○人権尊重への取り組み（P59）
○コンプライアンス（P80）
 ○当社グループにおける人権尊重の取り組みの考え方（P23-24） ○② 人材育成方針（P25）
○社内環境整備に関する方針（P25）
○③ 企業統治に関するその他の事項（P63-65） 		○日清オイリオグループビジョン2030
○環境理念・方針
○TCFD提言への対応
○TNFD提言に基づく開示
○生物多様性方針
○水方針
○人権方針
○調達基本方針
○品質方針
○リスクマネジメント基本方針
2-24 方針声明の実践 ○重点領域（マテリアリティ）におけるCSV目標（P21-22）
○目指す姿の実現に向けて～「ビジョン2030」と中期経営計画「Value Up＋」（P23-24）
○中期経営計画「Value Up +」の進捗状況（P25-28）
○中期経営計画「Value Up +」について（P25-28）
○CSV目標の達成に向けたガバナンス体制（P44）
○重点領域1 すべての人の健康（P45-46）
○重点領域2 おいしさ、美のある豊かな生活（P47-48）
○重点領域3 地球環境（P49-54）
○重点領域4 食のバリューチェーンへの貢献（P55-56）
○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60）
○重点領域6 人材マネジメント（P61-64）
○コーポレートガバナンスの概要（P.71）
○リスクマネジメント（P79）
○コンプライアンス（P80） 		○当社グループにおける人権尊重の取り組みの考え方（P23-24） ○（2）中長期的な会社の経営戦略並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題（13-16）
○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】（P19-33） 		○日清オイリオグループが考えるサステナビリティ
○すべての人の健康
○おいしさ、美のある豊かな生活
○地球環境
○食のバリューチェーンへの貢献
○信頼でつながるサプライチェーン
○人材マネジメント
○安心・安全
○生産拠点における取り組み
○社会貢献活動
○研究・技術開発
○リスクマネジメント
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス ○グループ企業倫理体制（P80） ○人権に関する苦情処理窓口と救済措置（P25）
○内部通報制度（P31） 		　 ○日清オイリオグループ人権方針
○Grievance Procedure（英語のみ）
○コンプライアンス：グループ企業倫理体制
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 ○グループ企業倫理体制（P80） ○人権に関する苦情処理窓口と救済措置（P25）
○内部通報制度（P31） 		○(a) 内部統制システムの整備の状況（P63） ○コンプライアンス：グループ企業倫理体制
2-27 法規制遵守 　 ○重大な環境関連違反罰金件数（P4）
○重大な法規制違反の件数（P31） 		　 　
2-28 会員資格を持つ団体 　 　 　 ○社会貢献活動
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ○重点領域1 すべての人の健康（P45-46）
○重点領域2 おいしさ、美のある豊かな生活（P47-48）
○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60）
○重点領域6 人材マネジメント（P61-64） 		　 　 ○すべての人の健康
○おいしさ、美のある豊かな生活
○食のバリューチェーンへの貢献
○信頼でつながるサプライチェーン
○人材マネジメント
○社会貢献活動
○お客様相談窓口
2-30 労働協約 　 ○労働組合・協約（P22） ○（３）労働組合の状況（P10） ○すべての人の健康
○おいしさ、美のある豊かな生活
○食のバリューチェーンへの貢献
○信頼でつながるサプライチェーン
○人材マネジメント
○社会貢献活動
○お客様相談窓口

GRI 3： マテリアルな項目 2021

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス ○編集方針（P2）
○目指す姿の実現に向けた重点領域（マテリアリティ）の特定とガバナンス（P43-44）
○CSV目標達成に向けたガバナンス体制（P44） 		○編集方針（P1） 　 　
3-2 マテリアルな項目のリスト ○目指す姿の実現に向けた重点領域（マテリアリティ）の特定とガバナンス（P43-44） 　 　 ○サステナビリティを実現するための６つの重点領域

GRI3マテリアルな項目

マテリアルな項目

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティデータ集2024 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
3-1 マテリアルな項目のマネジメント項目特定プロセス ○重点領域の特定プロセス（P43-44） 　 ○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】(1)サステナビリティ課題全般（P19-21）
3-2 マテリアルな項目 ○重点領域（マテリアリティ）におけるCSV目標（P21-22） 　 ○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】（指標と目標）（P22-24） ○サステナビリティを実現するための６つの重点領域
3-3 マテリアルな項目のマネジメント ○重点領域1 すべての人の健康（P45-46） 　 ○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】すべての人の健康（P22） ○すべての人の健康
○重点領域2 おいしさ、美のある豊かな生活（P47-48） 　 ○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】おいしさ、美のある豊かな生活（P22） ○おいしさ、美のある豊かな生活
○重点領域3 地球環境（P49-54） ○環境マネジメント（P3） ○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】地球環境（P23） ○地球環境
○重点領域4 食のバリューチェーンへの貢献（P55-56） ○食品の安全と品質管理（P26） ○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】食のバリューチェーンへの貢献（P23） ○食のバリューチェーンへの貢献
○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60） 　 ○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】信頼でつながるサプライチェーン（P24） ○信頼でつながるサプライチェーン
○重点領域6 人材マネジメント（P61-64） ○多様な人材の活躍（P16）
○人材育成（P19） 		○2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】人材マネジメント（P24）
○人的資本への対応（P25） 		○人材マネジメント

200 経済

201：経済パフォーマンス 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
201-1 創出、分配した直接的経済価値 ○現在の姿（P3-4）
○財務・非財務ハイライト（P83-84）
○株式情報（P86） 		○会社概要（P2） ○1【主要な経営指標等の推移】（P2-3） ○業績ハイライト(連結）
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 ○TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）（P50） 　 ○（3）気候変動への対応（P.26-31） ○TCFD提言（気候変動関連財務情報開示タスクフォース）への対応
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 　 　 ○退職給付関係（P122） 　
201-4 政府から受けた資金援助 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　

202：地域経済でのプレゼンス 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 　 ○地域コミュニティから採用した上級管理職の割合（P17） 　 　

203：間接的な経済的インパクト 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
203-1 インフラ投資および支援サービス 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　

204：調達慣行 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 　 　 　 　

205：腐敗防止 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 ○コンプライアンス（P80） 　 　 　
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 ○コンプライアンス（P80） ○コンプライアンス・チャレンジ受講率（P31） 　 ○日清オイリオグループ行動規範
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 　 　 　 　

206：反競争的行為 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 　 　 　

207：税金 2019

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
207-1 税へのアプローチ 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスク管理 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　
207-3 利害関係者の関与と税に関する懸念の管理 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　
207-4 国別レポート 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　

300 環境

301：原材料 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
301-1 使用原材料の重量または体積 　 ○原材料使用量（P10） 　 　
301-2 使用したリサイクル材料 ○重点領域3 地球環境「CSV目標」（P49）
○テーマ4 環境にやさしい開発の推進（P54） 		　 　 ○プラスチックへの取り組み
301-3 再生利用された製品と梱包材 ○テーマ2 資源循環の構築（P54）
【省略の理由】
現時点では、未集計		 　 　 　

302：エネルギー2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
302-1 組織内のエネルギー消費量 　 ○エネルギーマネジメント（P7） 　 　
302-2 組織外のエネルギー消費量 　 ○サプライチェーンGHG排出量（P6） 　 　
302-3 エネルギー原単位 　 ○エネルギー「単位生産量当たりのエネルギー消費量」（P7） 　 　
302-4 エネルギー消費量の削減 　 ○エネルギー使用量合計（P7）
○エネルギー種類別（P7） 		　 　
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 　 該当なし 　 　

303：水と廃水 2018

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
303-1 共有資源としての水との相互作用 ○水に関連するリスクを低減するための取り組み（P8） 　 〇日清オイリオグループ水方針
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント ○水に関連するリスクを低減するための取り組み（P8） 　 　
303-3 取水 ○水使用の実績（P9） 　 　
303-4 排水 　 ○水使用の実績（P9） 　 　
303-5 水消費 　 ○水管理（P8） 　 　

304: 生物多様性 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト ○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60） ○原材料調達（P11-12） 　 ○TNFD提言に基づく開示
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト ○植物資源／自然保全（P54） 　 　 ○TNFD提言に基づく開示
304-3 生息地の保護・復元 ○植物資源／自然保全（P54） 　 　 ○TNFD提言に基づく開示
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 　 　 　 　

305：大気への排出 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） 　 ○GHG排出量/サプライチェーンGHG排出量（P5-6） 　 　
305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） 　 ○GHG排出量/サプライチェーンGHG排出量（P5-6） 　 　
305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） 　 ○GHG排出量/サプライチェーンGHG排出量（P5-6） 　 　
305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位 　 ○単位生産量当たりGHG排出量（P5） 　 　
305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 ○地球温暖化の防止（P53） ○GHG排出量/サプライチェーンGHG排出量（P5-6）
○物流におけるCO2排出量削減の取り組み（P7） 		　 　
305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 　 　 　 　
305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 　 ○NOxほかの大気排出量（P8） 　 　

306: 廃棄物 2020

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の重大なインパクト ○重点領域3 地球環境 「CSV目標」（P49）
○テーマ4 環境にやさしい開発の推進（P54） 		○廃棄物削減と汚染防止（P10） 　 ○環境目標2030
306-2 廃棄物関連の重大な影響の管理 ○重点領域3 地球環境 「CSV目標」（P49）
○資源循環の構築（P54）
○環境にやさしい開発の推進（P54） 		○廃棄物削減と汚染防止（P10）
○容器包装ライフサイクル管理（P10） 		　 ○環境目標2030
306-3 廃棄物発生量 　 ○廃棄物発生量（P10） 　 　
306-4 廃棄から転用された廃棄物 　 ○廃棄物発生量（P10） 　 　
306-5 処分された廃棄物 　 ○廃棄物発生量（P10） 　 　

308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー ○持続可能なサプライチェーンの構築に向けた取り組み（P59-60） ○持続可能な原料調達（P12） 　 ○パーム油アクションプラン
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 ○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン(P57-60） 　 　 ○サステナブルな調達に向けた取り組み（アクションプラン）

400 社会

401:雇用 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
401-1 従業員の新規雇用と離職 　 ○採用と離職（P14） 　 　
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 　 ○多様化するライフスタイルに対応するための諸制度（P17） 　 　
401-3 育児休暇 　 ○育児・介護制度利用実績（P17） 　 　

402: 労使関係 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　

403: 労働安全衛生 2018

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 　 ○安全・労働衛生・防災体制（P20） 　 　
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 　 ○安全・防災のリスクマネジメントの実施（P20-21） 　 　
403-3 労働衛生サービス 　 ○安全・防災のリスクマネジメントの実施（P20-21）
○特定したリスクとリスク低減のための取り組み（P21） 		　 　
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 　 ○安全・防災のリスクマネジメントの実施（P20-21） 　 　
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 　 ○安全義務教育参加人数（P21） 　 　
403-6 労働者の健康増進 ○健康経営の推進（P64） ○健康診断受診率（P22）
○ストレスチェックの受検率（P22）
○ウォーキング参加人数（P23） 		○④健康経営の取組み（P25）
○⑭人材の獲得（育成）不足による競争力の低下および継続性のリスク（P37） 		○健康経営への取り組み
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 　 ○防災訓練参加（のべ）人数（P21）
○安全義務教育参加人数（P21）
○連続無災害記録（P22） 		　 　
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 　 ○正社員（P13) 　 　
403-9 労働関連の傷害 　 ○労働災害発生件数（P21） 　 　
403-10 労働関連の疾病・体調不良 　 【省略の理由】
未集計		 　 　

404:研修と教育 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 　 【省略の理由】
現時点では、未集計		 　 　
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム ○重点領域6 人材マネジメント（P61-64） ○従業員スキル向上プログラムへの参加状況（P20） 　 ○人材の育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 　 　 　 ○人材の育成

405:ダイバーシティと機会均等 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ○多様な人材の活躍（P64）
○取締役会の独立性・多様性（P66） 		○女性活躍推進（P16）
○国籍（P16-17）
○障がい者雇用（P17） 		○① 役員一覧（P69-71） ○多様な人材の活躍と挑戦する風土
405-2 基本給と報酬総額の男女比 　 　 ○（４）労働者の男女の賃金差異（P10） 　

406: 非差別 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
406-1 差別事例と実施した救済措置 ○人権尊重への取り組み（P59） ○人権に関する苦情処理窓口と救済措置（P25） 　 ○人権方針
○Grievance Procedure（英語のみ）
○Intercontinental Specialty Fats Sdn,Bhd.（英語のみ）
○コンプライアンス：グループ企業倫理体制

407：結社の自由と団体交渉 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 　 　 ○（３） 労働組合の状況（P10） ○パーム油調達方針

408：児童労働 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー ○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60） 　 　 ○サステナブルな調達に向けた取り組み
○パーム油調達方針
○カカオ調達方針

409：強制労働 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー ○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60） 　 　 ○サステナブルな調達に向けた取り組み
○パーム油調達方針

410：保安慣行 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 　 　 　 　

411：先住民族の権利 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 　 　 　 　

413:地域コミュニティ 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 ○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P58） 　 　 　
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 　 　 　 　

414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー ○①トレーサブルで透明性のあるサプライチェーンの構築（P60） 　 　 ○パーム油アクションプラン：認証油割合／搾油工場までのトレーサビリティ割合
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 ○重点領域5 信頼でつながるサプライチェーン（P57-60） ○持続可能な原料調達（P12） 　 ○サステナブルな調達に向けた取り組み
○Grievance Procedure（英語のみ）
○Griviance Log（英語のみ）

415：公共政策 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
415-1 政治献金 　 【省略の理由】
本事項がマテリアルな項目に関するインパクトと関連性がないため		 　 　

416：顧客の安全衛生 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 ○認証等取得状況（P26）
○品質監査状況（P26）
○お客様からのご相談（P27）
○マーケティング（P27） 		　 ○品質、食品安全マネジメントシステム認証等取得
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 　 ○行政等外部からの食品安全違反の指摘件数（P26） 　 　

417: マーケティングとラベリング 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 　 　 　 ○品質・安全への取り組み
○品質方針・品質保証体制
○お客様相談窓口
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 　 ○該当なし（マーケティング（P27）） 　 　
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 　 ○該当なし（マーケティング（P27）） 　 　

418：顧客プライバシー 2016

開示事項 統合報告書2024 サステナビリティ
データ集2024		 有価証券報告書
（第152期）		 WEB
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 ○該当なし